公共図書館にとっての文献提供機能の相対性

渡 邉 斉 志


市町村立図書館と文献提供

 公共図書館の機能については、文献の提供をその基本とみなす考え方が大勢を占めている。だが、この見方の妥当性についての最終的な評価はとりあえず留保するとしても、すべての公共図書館を同列に扱うことには躊躇せざるを得ない。

 図書館間貸出という手法があるとはいえ、新規受入資料について一定期間図書館間貸出の対象外とする図書館は少なからず存在しているし、新聞や貴重書を他館に貸し出す図書館は決して多くない。そのため、敢えて直截な表現をするならば、蔵書規模が小さな図書館の文献提供機関としての能力は、否応なく相対的に小さなものとなるからである。

 しかし、もちろん、このことは小規模な図書館の価値が大規模な図書館よりも劣っていることを意味するわけでない。

 地域の住民が図書館で交流したり、図書館が町の情報の発信拠点となったりしている自治体では、図書館は既に文献提供機関という範疇にとどまらない存在となっているはずである。また、「図書館=コミュニティの核」という位置づけがなされている自治体においては、住民を「図書館サービスの消費者」としてだけでなく、「まちづくりのアクター」として捉え、図書館へのコミットメントを通じて住民が充実感を得られることを目指しているに違いない。

 このように考えれば、少なくとも基礎自治体の図書館にとっては、自治体ごとに濃淡はあるにせよ、文献提供以外の機能が持つ意味は現在でもかなり大きいと見るべきだろう。

都道府県立図書館と文献提供

 一方、広域自治体の設置する図書館については、事情はいささか異なっている。

 一般的には、蔵書規模が大きい図書館ほど文献提供能力は高いため、都道府県立図書館は市町村立図書館よりも文献提供に馴染みやすい。実際、蔵書規模が百万冊以上の大規模な図書館が都道府県内に存在していることは、文献入手にかかる住民の福祉の向上に大いに貢献していると言って差し支えないだろう。

 しかし、文献が電子化され、インターネットを介して流通するようになるという傾向は今後ますます加速するであろうから、都道府県立図書館の主たる機能を文献提供と仮定するならば、その存在意義は、直ちに大きな変化に見舞われるとは考えにくいものの、徐々に低下してゆく可能性が高い。文献の電子的な流通が拡大すれば、(都道府県立図書館よりもさらに文献提供機能が高い)民間事業者や国立国会図書館の存在感が高まってゆくからである。

 また、かつては、少なくとも図書館関係者の間では「都道府県立図書館=二線図書館」という考え方がそれなりに広がりを見せていたように思われるが、このような、図書館におけるバックアップ機能の充実に公費を投入することが社会的な理解を得られにくい現代の日本においては、この機能を強調し過ぎることは、場合によっては都道府県立図書館自体の存立を危うくしかねない()。そのため、都道府県立図書館が持っている“規模の優位性”は、公共図書館という限られた領域内においても絶対的なものではあり得ない。

 無論、現在においても、都道府県立図書館が文献提供以外の役割をも担っていることは言うまでもない。図書館職員を対象とした研修、図書館の運営にかかるコンサルティング、都道府県単位での統計数値等の集約、業界団体の事務局機能など、都道府県立図書館の多くはそれなりに多彩な活動を展開している。しかし、文献提供機能という大きな柱が揺らいだ場合、上記のような役割だけで広域自治体の図書館の活動を正当化することは困難である。
(注)この点について、筆者は下記の論考で既に指摘しているが、現在においてもこれを覆すような状況は現出していないと思われる。

渡邉斉志「都道府県立図書館の機能に関する言説の批判的分析」『現代の図書館』Vol.44,No.4.pp214216

都道府県立図書館の機能面での再評価
 それでは、都道府県立図書館はこのままゆっくりと消滅に向かってゆく存在なのだろうか?

 筆者はそのようには考えない。

 先述したような文献提供機能以外の機能のうち、地域住民同士の交流を促進したり、活動を通じて住民が喜びを感じられるようにしたりすることなどは、基礎自治体こそが最もよく果たしうるものであり、都道府県が活躍する余地はさほど大きくないかもしれない。

 しかし、地方分権が進み、広域自治体同士の競争が激しさを増せば、広域自治体も(自治体としての)一体性の強化をより一層追及するようになるだろうし、広域自治体に対する住民のロイヤリティーの向上もますます重要な課題となってゆくだろう。そして、そうなれば、住民の統合を促進するカギとして地域の文化や歴史に改めて光が当てられるはずであり、図書館も、豊富な蔵書を活用して住民の意識を喚起することに貢献するならば、自治体にとって不可欠な存在となるであろう。

 おそらく、こうした役割は現在においても自治体が設置する公共施設に期待されているものであろうし、部分的には既に実現されている(どの図書館も地域資料の収集に重点的に取り組んでいることなどはその一例であろう)。だが、博物館、美術館、郷土資料館、文書館等との専門分化が図られる中で、都道府県においては市町村以上に、「住民統合の象徴」というシンボリックな意味は背景に退き、図書館はいつしか「文献提供」という図書館ならではの役割を追求する専門的な機関として発展してきたのではないだろうか。

 もちろん、文献提供に対する大きな住民ニーズが存在していたことを考えれば、こうした専門分化はそれなりに合理的な選択であったろう。しかし、上で述べたように、文献提供機能について図書館が果たしうる役割が縮小してゆくのだとすれば、将来的にもそうした機能を公共図書館の主たる機能と位置付けることが妥当か否かについては再考の余地がある。

図書館の機能の将来

 冒頭でも触れたように、これまで日本の図書館関係者の間では、文献提供を公共図書館の主たる機能とする見方が一般的であった。

 だが、基礎自治体が設置するものであれ広域自治体が設置するものであれ、図書館は、それ自体として不朽の価値を持つものというよりは、あくまでも自治体が政策目標を実現するための手段の一つと見なすべきものであろう。したがって、文献提供を通じた住民福祉の向上という公共政策の意義が時代とともに変化すれば、当然、図書館の機能も再定義を迫られるはずである。

 書籍の電子化や電子媒体情報流通の拡大といった動きが、図書館サービスのメニューにとどまらず、図書館の存在意義そのものにも変化をもたらそうとしているのだとすれば、公共図書館関係者は今、文献提供機能を一旦相対化したうえで、異分野のさまざまな知性と格闘しながら、図書館の新たなあり方を探るべき地点に立っているのではないだろうか。

(わたなべ ただし:石狩市民図書館)