アメリカ図書館協会と「図書館文化」

                              兎 内 勇 津 流

 


日本の図書館学、特に戦後のそれは、アメリカ図書館学の圧倒的な影響下にあると言える。もちろん、図書館は戦前から各地にあったのだが、戦後の占領期、その後の高度経済成長の時代を通じて、アメリカ合衆国は、日本の図書館界に、理論と実践の両面にわたってモデルを提供し続けたように思われる。

たとえば、図書館は市民に知る自由を保障する、市民自治の基盤となるべきだという考えもそれであるが、プラクティカルな面においても、これは如実にあらわれる。

分類順に資料を開架し、利用者が直に書棚を見回ること(ブラウジング)で、直接必要とする資料を選べるようにすることは、昨今、ごく当然のようになっているが、これを可能にするのは、施設と物量における余裕であり、アメリカの物質的な豊かさがその背景にある。もし、資料を閉架書庫に収蔵するならば、資料を分類順にならべる必要もなければ、書架の高さを、利用者が手に取りやすい範囲に収める必要もない。しかし、分類順排架は、棚の途中に適当に空きをつくっておかなければ、資料の増加に対応することができないので、書架に余裕を要求する。また、開架書庫は、利用者が資料を手にとりやすいような棚の配置や照明を求める。閉架書庫の場合、職員が管理・出納できる範囲であれば、多少狭くとも可であり、資料を大きさ別の棚に追い込みで収納すれば、途中に空きスペースを設ける必要がなく、書庫の収容力を最大限に利用できる。さらに照明や空調の使用を限定して光熱費を節約することもできるが、開架の場合は、そうはいかないのである。

このほか、衆議院・貴族院の図書館および上野の帝国図書館を統合して、国立国会図書館を設け、議会図書館に議会に対する調査機能と国立図書館としての役割の両方を負わせたのは、米国議会図書館にならったものであるし、慶應大学に図書館学科が設けられたのも、アメリカの占領政策との関係抜きでは理解できない。図書館資料の電子的目録のフォーマットであるMARC、図書館の目録作成支援を通じて、総合目録を構築する書誌ユーティリティーも、アメリカ生まれの技術や仕組みである。

では、日本の図書館は、アメリカの図書館のコピーのようなものかというと、決してそうではあるまい。経済力に大きな差のあった戦争直後も、それから60年以上を経た現在においても、公共図書館においても、大学図書館においても、いろいろ違いがあるように思われる。

 

少し前置きが長くなったが、この小文で取り上げるのは、それらの違いの中で、図書館協会、あるいは、もう少し広げて言うならば、図書館をめぐる民間団体の性格の違いである。

 日本の図書館学はアメリカ図書館学の大きな影響下にあり、図書館関係の雑誌を見ると、米国の図書館事情を紹介するレポートは毎年いくつも登場する。しかし、トータルな視点からの比較を、系統的に行ったものは、あまりなされてこなかったように思われる[]。しかし、日本の図書館の将来を考える上で、日頃図書館をめぐる日本と欧米の「文化」差を意識させられることが多く、図書館協会の活動には、それが端的に現れているように思うので、ここに取り上げる次第である。

 筆者は、1997年以来、米国図書館協会の会員である。日本図書館協会の方は、それ以前 (おそらく国立国会図書館に入館した1988年ごろ) からの会員である。とは言っても、どちらにおいてもたいした活動をしているわけではないのだが、はじめに体験談から紹介する。

 

米国図書館協会は、毎年67月に年次大会を行う。

この時は、おそらく何千人という会員が一つの都市に集まり、いくつかの会場を借り切って、数日間、会議を開くのである。

筆者は、1997年のサンフランシスコ年次大会に参加したことがある。

北大に移ってそんなに経たないころで、北米各地の大学図書館でスラヴィック・ライブラリアンというロシア・東欧関係の資料について、収集やレファレンスを担当する仕事をしている人たちのグループに入れてもらい、交流してきたのだが、行ってみると、この分野で主立った人々はだいたい来ているようで、多くの関係者とすぐに知り合いになることができた。話を聞くと、彼らはこの年次大会の時と、もう一回、別に定期的な会議の場があり、あわせて年2回のペースで顔を合わせているとのことである。

日本にも、日本図書館協会の年次大会があるが、そこに、それぞれの分野の主な専門家がだいたい顔を揃えていて、実務面も含めて直接意見を交換できるということはないであろう。また、国立大学の図書館は、国立大学図書館協議会を組織し、毎年年次総会を行っているが、参加するのは一部の管理職が中心であり、一般職員が、特定の業務分野における実践を背景に毎年参加し、同業の士との継続的な交流の場として生かせるようになっているとは思われない。そもそも、管理職以外の大多数の図書館員は、今年はそれがいつどこで行われ、誰がどんな報告をして、どんな問題を討議することになっているか、知らないのではないだろうか。

 

ここで、ひとつ、考えてみたい。

では、なぜアメリカでは、毎年、こうして図書館協会の年次大会に多くの関係者を結集できるのか。

それは、専門職である図書館人は、図書館協会の中につくられる部会に参加して活動することが社会的に要請されるためである。そのため、専門職の図書館員は、図書館協会の会員となることが当然であり、図書館は、その専門職員が協会においてそれなりに活動できるよう、出張を認めたり、協会に関係する活動を業務中に位置づけるなどしている筈である。そして、協会に関する活動を行うことが、職業人としての評価につながるのである。

そうは言っても、勤務先を放っておいてよその仕事ばかりやっていては、職場で理解されず評価されないのではないか、と思う方もいるかもしれない。しかし、専門職としての図書館員のポストは、適任者がいて内部から昇進することもあるだろうが、基本的に募集されるもので、その分野の専門家の間での評価が重要なのである。逆に言えば、専門職としての力量は、図書館協会の部会という、外部の専門家からの評価にさらされることで担保されていると言える。

また、このことは、図書館学が、実務と結びついた形で、個別の分野に分かれて発展する基盤となっているように思われる。

米国では、一定分野の業務に専門職として継続的に従事し、同業者に交わって研鑽を積むことで、その分野のスペシャリストが継続的に確保され、実務と結びついた形で、それを成長させることができるようになっている。ある図書館で、その分野の専門家を補充したい時には、そのコミュニティの中から適材に応募してもらえばよい。

日本の場合、日本図書館協会とは別に、日本図書館情報学会など図書館情報学系の学会が存在し、研究者はそちらを中心に活動するのが普通となっている。日本図書館協会には多数の現職図書館員が参加している他、図書館学教育部会があり、図書館学を担当する教員の多くがメンバーとして登録されている。これら大学教員は、各種委員会の委員等としても参加しているが、通常、ここでの活動は、学会活動とは見なされていない。図書館協会においては、図書館員と図書館学研究者は別個に組織され、日常レベルで手を携えて仕事をするようにはなっていないのである[]

また、図書館員にとっても、日本図書館協会に加入することは、特に職業上要請されるわけでない。また、協会での活動は業務とは別個のものとされ、一部のポストを除き[]、何かの委員を引き受けたりして東京に出かける必要が生じても、自費で年次休暇を取得して出かける場合が多いのではないだろうか。いきおい、職業人としての活動と協会の活動は、多くの場合、別の次元で展開されることになる。

統計によると、現在、日本図書館協会の会員は4,800人とのことである[]。一方、図書館職員数は、公共図書館、大学図書館人その他をあわせて5万人余りと見られるので[]、協会が組織できているのはその1割にも満たない。そうした状況の結果、図書館の世界では、全国的な観点では必要とされる専門家がどこにいるかわからず、専門家が育つ仕組みも脆弱であるように思われる。例えば、地図の専門家は、全国に何人いるだろうか。アジア資料の専門家は何人いるだろうか。障害者サービスについてはどうだろうか。また、その専門家とされる人が仮にいたとして、その力量は、どのように判断したらよいであろうか。

もし、図書館協会の中に、地図やアジア資料の部会があり、関係者がそこで一緒に仕事をしているならば、そのような問題はもう少し容易に解決されるであろう。

しかし、このような疑問を持つ方がいるかもしれない。

地図の専門家がいます、障害者サービスの専門家がいますと言っても、そういう専門家を雇うのは相当の大図書館じゃなくては無理で、中小図書館には関係ないでしょうと。ところが、おそらく、そうではない。

それはつまり、そういう個別分野の専門家が活動することで、たとえばマニュアルやガイドラインができたり、それに適合した用品が売り出されたり、適合するサービスを請け負う企業が現れたりして、図書館が、その成果を導入することが容易になるのである。つまり、何でも自分で勉強して一からつくらなくてはならないのでなく、図書館の専門家として仕事をしようとしても、十分に手が回らない部分については、業界としてサポートする仕組みができるのである。そして、それが当然のこととして実践されていること、こうしたところに、アメリカの図書館界を支える「図書館文化」[]が端的に現われる。

 

以上、アメリカの図書館を支える仕組みの一端を述べたが、実は、筆者はこれを無条件に肯定しているわけではない。

図書館員の専門職化は、場合によっては、職業団体としての閉鎖性、人事の停滞や、高コスト体質をまねく可能性があると思われる。

また、日本の図書館がおかれた社会状況を考えた場合、異動しながらキャリアアップする公務員制度、あるいは大学事務局の中で、図書館だけが孤立した離れ小島のようになる危険がある。そうなった場合、現今のきびしい地方財政あるいは大学経営の状況において、その活動がかえって社会の支持を失うこともあり得る。

その一方で、図書館で働く職員の側は、専門職と非専門職に区分され、専門職とされた人は業務の高度化を求められるなど、責任が増すことがあるだろうが、それをよしとして受け入れる人ばかりとは限るまい[]

 考えてみると、アメリカの図書館の図書館員制度の主要部分は、20世紀になって、欧米社会に適合するように設計され、社会に浸透したものである。従って、基礎から合理的な職制を考えるとかならずそうなる筈のもの、とは言えない。ただし、欧米社会に根を張ったものなので、その意味でインターナショナルであり、それと違う制度を採った場合、仲間としてやりにくいところが出る。

 そういう我彼の長所と問題点をふまえた上で、日本の状況によりふさわしい形で図書館の職制を発展させ、協会の活動を充実させることでそれに実を与えることができないか、というのが筆者の日ごろからの考えであるが、道はいまだ遙か遠いように思われる。

付言するならば、最近増えつつある指定管理者制度についても、単純な賛否の問題とせず、上述のことを踏まえた議論と実践を展開すべきであろう。



[]国立国会図書館の調査研究報告書として一昨年(2008)に出された『米国の図書館事情 2007(図書館研究シリーズ No. 40)は、これに一石を投じるものである。ただし、個々の項目は短く、かつ現在の状況に重きが置かれているため、社会、歴史および、制度的背景を含めた理解のためには、これひとつで十分というものではない。

[] これについて歴史的に展望したのが、根本彰「戦後図書館学論 : 「学」と「現場」が分離したころ」『図書館情報学のアイデンティティ』(論集・図書館情報学研究の歩み ; 18)(日外アソシエーツ, 1998)116-144ページ。

[] 例えば、図書館協会の施設代表理事に選出されている方々には、業務として協会の会合に出席できている方が多いのではと思われる。

[] 2008年度末現在。『図書館雑誌』1038(2009)596ページの表。

[] 日本図書館協会のウェブサイトにある『日本の図書館』2009年版の数値に基づく。ここには、公共図書館と大学図書館(短大・高専を含む)の数値のみのため、学校図書館を含まない。

[] 前出『米国の図書館事情 2007(図書館研究シリーズ No. 40) 山本順一が執筆した第1章の導入部10ページ。

[]アメリカの大学図書館の専門職制にかかわる厳しさについては、少し古いが、牧野泰子「アメリカにおける大学図書館員の身分と地位 : 財政緊迫の影響に関して」『大学図書館研究』9(1976)13-15ページが参考になる。

 

(とない ゆづる:北海道大学スラブ研究センター)